生物学者で早稲田大学名誉教授の池田清彦氏が、JR東海のリニア中央新幹線建設について意見を表明しました。リニア新幹線は2027年の品川－名古屋間開業を目指していましたが、静岡県の知事を務めていた川勝平太氏が南アルプスの水資源や環境保全を理由に静岡工区の着工を認めず、開業は難航していました。しかし、最近のニュースで静岡県は工事の拠点整備についての協定を進める方針を示しています。

池田氏はこの動きに対し、リニア新幹線は赤字必至で「負け戦を続ける無意味さ」を指摘し、「リニアを通そうとする現状は過去の大日本帝国と同じ」と述べています。彼は2034年以降に開業しても産業構造が変わり、リニアは不要になる可能性が高いと警鐘を鳴らしています。

池田清彦氏の指摘は、リニア中央新幹線プロジェクトが持つ経済的および環境的な課題を浮き彫りにします。このプロジェクトは、地域の環境への配慮不足や持続可能性に乏しい計画のまま進められるべきではありません。まず、リニアがもたらす可能性のある環境破壊を軽視することは許されません。長期的視点からの環境影響評価が必要です。次に、プロジェクトの財政的持続性の問題です。開業後の赤字が懸念される計画は再評価され、市場動向や需要予測などの厳密な分析を基に、資源の有効な活用策を模索する必要があります。

最後に、地域との対話を重視した計画推進が求められます。これにより、プロジェクトの必要性と影響を透明性をもって社会に説明できるようになります。この状況は、適切な計画と対話が不足すると、長期的には環境と経済に不利益をもたらすという重要な教訓を提供しています。持続可能で責任ある選択が、未来の社会において最も価値を生む道筋となるのです。

ネットからのコメント

1、時代と共に技術革新は続くからリニア実現に向けた研究は怠るべきではない。地下水位の変動が想定より大きいみたいで実現するかどうかはわからないが、実現に向けた研究は行い、超伝導技術等は応用が効くから別部門に思わぬ福音を呼び込む可能性が高い。研究を止めたらそこでお終い。近視眼的に考えるべきではない。

2、交通網は単純な採算が取れるかどうかだけではなく、それにより経済の活性化も含まれて考えるべきであります。例えば、東京大阪間が日帰り可能なら宿泊施設の供給不足も解消されます。また、技術革新は他国に売れる技術ですので、日本で十分な実績を積むことでリニアモーターの主導権を日本が握ることも重要です。

立場によって成功の基準が変わりますが、日本全体で見た時の経済メリットは期待できると思います。環境問題は残ってますが、正直話し合いで解決できる問題ではなく、最小限の影響である事を説得しつつ最後は政治的判断で推し進めるしかないです。

3、東海道新幹線が建設されているときにも、これから産業構造が変化していくから高速鉄道の役割は大きくならないから採算がとれない、という見方はあった。結果は、大盛況大儲け鉄道になった。　リニアモーターカーについても東京名古屋の周辺の人口は今後も増え続けるし、コロナ騒動でリモートワークが増え出張が減っても元に戻ったことを考えれば、大きな需要が見込まれる。

4、東海道新幹線の場合、建設前・建設中は散々に批判されながらも、開業後は新たな需要を生み出し、鉄道の再発見・価値向上だけでなく経済に大きな効果をもたらしました。しかしその後、全国各地に新幹線網を張り巡らせようとするなど、新幹線建設自体が目的になっているとしか考えられない方向に動いてしまいました（今でもそうです）。リニアも同様で、東京・名古屋間、東京・大阪間だけで留めるのであれば、十分に意義があると思いますが、心配なのはその先です。

人口がどんどん減少し、大都市に人口が集中しようとしていく中、ヘンに「地方分権」を掲げ、「全国にリニアを。地方を切り捨てるな」なんてトンデモ主張が出るようになったら、もう終わりですね。