山本五十六は日米開戦に徹底して反対していたが、当時の世論は主に「日米戦争を辞せず」とする艦隊派を支持していた。条約派の山本や彼の同僚たちは、アメリカとの戦争が日本にとって不利であると賢明に認識し、彼のアメリカでの経験からもアメリカの国力が圧倒的に強大であることを理解していた。しかし、日本国内では経済的圧力と愛国的な感情が高まり、日本が持っていた貿易の大部分が米英に依存しているにもかかわらず、戦争への道を突き進んでしまった。
山本は右翼団体から「売国奴」とされ、命を狙われるまでの反対に直面したにもかかわらず、彼の警告は無視された。最終的には、日本は必要な資源を確保するどころか、戦局全体で米英の圧倒的な国力に屈することになった。

山本五十六の反対意見が無視され、日本が戦争への道を進んだことは、歴史の教訓として重要です。国民的な感情が理性的判断を曇らす時、国家は深刻な過誤を引き起こす可能性が高まります。この事例は、政治的指導者が状況を冷静に評価し、感情ではなく現実のパワーバランスに基づいて政策を立案することの重要性を示しています。政府は、市民が事実に基づいた意思決定を行えるよう、情報の透明性を確保するべきです。また、国際関係では、外交と対話が最善の防御策であることを再確認する必要があります。誤った判断がもたらした歴史の教訓をしっかりと学び、未来の意思決定に活かすことが重要です。
ネットからのコメント
1、日米開戦前、多くの軍幹部は日本がアメリカに勝てないことは想像していたのではないですか。ただ多くの軍幹部はそれを発言できなかっただけで、それを発言する人がわずかだけだったのではないですか。それって、これからもあり得る教訓ではないでしょうか。本音が言えないような場にしてしまえば、間違えた方向に行く。反対意見を徹底的に攻撃する。なんだか今のネットの傾向にも見えます。
2、工業生産能力が日本とアメリカ合衆国とでは1対250。日本が零戦を一機製造するのに対してアメリカはマスタングを250機製産製造出来る凄まじい工業力があった。連合艦隊司令長官として、万が一戦争となれば我が海軍は半年や一年は大暴れして見せます。が、しかし一年以上となるとその先は分からないと答えたという逸話があります。石油を南方に依存していた事。軍艦や戦闘機を作るための鉄、資源に関しても国内の石油や鉄が豊富なアメリカとの戦争の難しさを誰よりも理解していたから開戦には慎重かつ反対の立場だったのだったと思います。
3、この時代、アメリカは既にハリウッドで「風と共に去りぬ」や「オズの魔法使い」ディズニーの「ファンタジア」をカラーフィルムで撮影して公開してた。
それを外地で見た人達はとてもアメリカ相手に勝てる訳ないと思ったという。当時の日本国民が見ることができたら圧倒的な資源と技術力の差に気付いただろう。政府と軍の思想言論弾圧と情報統制でメディアも協力してフェイクニュースを流した結果が多くの生命と財産を失ったことを忘れてはならない。
4、山本五十六や、文民で唯一戦犯で処刑された広田弘毅首相は、開戦反対というより、日本を開戦に導こうとする策動と戦っていたというのが実情です。つまり日本から戦争を仕掛けさせたい国々が、陸軍の一部に浸透し、開戦論や反対派への妨害を進めていました。日本から武力行使さえさせれば、あとは日本を敗北させる事は米英には容易いことです。二・二六事件や五・一五事件を契機に一気に反対派が抑えられ開戦への道筋が決まったのは史実のとおりですが、すなわち開戦させるかさせないかの段階で戦争は始まっており、反対派が敗退し、開戦決定に傾いたことで、すでにここにおいて敗北が確定したというのが、実際のところです。
引用元:https://news.yahoo.co.jp/articles/80a1104886e0990c9ae3dd6b01f2e32771c35477,記事の削除・修正依頼などのご相談は、下記のメールアドレスまでお気軽にお問い合わせください。[email protected]