東京株式市場は24日に大幅反発し、日経平均株価が一時1100円超の上昇を記録した。この反発は中東情勢に対する警戒感の緩和が契機となり、買いが先行した結果である。前日23日、トランプ米大統領が「イランと生産的な対話が進んでいる」とSNSで投稿し、イラン発電所への攻撃を5日間延期するよう米国防総省に指示したことが原油価格の供給懸念を緩和した。これにより、米国市場での株価が急伸し、翌日の東京市場にもその影響が波及。日本市場で幅広い業種が値上がりする展開となった。

今回の出来事は市場の短期的な反応としてポジティブな動きが見られた一方で、背景には複雑な中東情勢が存在しており、根本的な問題が解決されたわけではない。そのため、この展開に伴う一時的な安心感が、生産的な長期構成を保証するものではない。

ネットからのコメント

1、中東情勢ひとつでここまで市場が振れるのを見ると、やっぱり株価って企業の実力だけじゃなく「空気」で動いてる部分も大きいよなと改めて感じる。

今回は“悪材料が一旦先送りされた”だけでここまで上がってるわけで、本質的に安心できる状況かと言われるとまだ微妙な気もする。ただ、原油が落ち着くだけでこれだけ買い戻しが入るってことは、逆に言えば市場はずっと警戒しすぎてたとも言えるし、資金の行き場を探してる感じもあるよね。こういう局面って上昇の勢いは強いけど、前提が崩れた瞬間に一気に逆流するのもあるある。短期的には追い風だけど、「何で上がってるのか」を冷静に見ておかないと普通に振り落とされるやつ。楽観と警戒、どっちも持っとくのがちょうどいい気がする。

2、最近の市場は本当によく分からない。今日の反発もトランプが数日間イランの発電所への攻撃を控えると言う発言が主因なのだろうし、その程度で何故と言う思いが否めない。何にせよ投資をしている人達は中東情勢に怖気づいた挙句迂闊な損切りは禁物ではないかと感じてならない。

3、ここ最近大幅下落しても比較的反発が早い傾向にあると思ってはいるものの下落幅＞反発幅　なので結局右肩下がり。まぁいずれまた上昇傾向になる時は来るとは思うけど日に日に資産が減っていくのは切ないですなぁ。

FBの「過去のこの日」をみたら8年前の今日トランプの大統領令で米中貿易戦争で大幅下落したのをみて株取引デビューしてた。幸い資産はそこそこ増えたものの、だいたいがトランプの一挙手一投足に左右されてきた気がするね。トランプに大人しくして欲しい気持ちはあるけど、まぁ結局国内株でも海外株でも、投資というのはアメリカに左右されると思うしかない、とも思ってる。

4、下がってから動くのでは間に合わないのと一緒で、反動が起きてから動くのではさらなる下げに乗ってしまう。ここは下がった時点で買いを入れた人間が勝つ。投資への意識が高まった事でこの流れが顕著になっている。トランプ氏の再選以降、日米ともに株価も金利も為替も迷惑な動きをするが、そろそろ皆慣れてきて「歴史的急落」をみても驚かなくなってきている。「トランプ氏はいずれ大統領でなくなる」「イラン侵攻をずっと続ければ世界経済が大打撃を受けるので矛を納めざるを得なくなる」そのときの反動をみな密かに待っている様に思う。