Jリーグは2026年6月期に43億円の赤字予算を組むことを承認し、その背景には「百年構想リーグ」を盛り上げるための大規模プロモーションや国立競技場の活用費用、デジタル広告、加えて降雪エリアのクラブへの施設整備助成金が含まれています。この決定は、秋春制へのシーズン移行前に特別大会を開催するためです。青影宜典執行役員は、財務の悪化はないと説明しました。

Jリーグが43億円の赤字予算を承認したことは目を引くニュースです。特別大会「百年構想リーグ」が目的ですが、その規模からしても異常を感じざるを得ません。問題の本質は、利用予定の国立競技場費やデジタル広告費などに過度の投資をすることで、サッカークラブや秋春制への移行に安心を提供するためには根本的な制度改革が必要でしょう。この事状を改善するには、一つに、予算の細分化と透明性の強化で関係者との合理的な連携を図ること。二つには、地域のクラブのインフラ整備を優先的に進められる助成金の申請制度を設けること。三つには、プロモーション戦略の再考を行い、限られた資源で最大限の効果を発揮することです。真に価値あるJリーグを形成するためには、一過性のイベント投資ではなく持続可能な成長を続ける道筋を示すことが重要です。

ネットからのコメント

1、こう言ったらメチャクチャ失礼かもしれないけど大雪が降る場所は無理にチームを持つ必要ないのでは？アメリカだって冬は野球をやらずに室内のバスケやホッケーをしてますよ人気がありかなり資金に余裕があって自前で降雪をなんとかできるチームならいいですけど、赤字なら無理せずBリーグなど他のスポーツでもいいんじゃないかと思います。野球みたいに冬でもドームで人工芝でできるなら問題ないと思うんですけどね。

2、「内部留保があるから問題ない」という説明ほど信用ならないものはない。赤字43億円を「投資」で正当化するなら、その効果検証と責任の所在を先に示すべきだろう。現場クラブやファンに負担や我慢を求める一方で、リーグ主導のイベントに巨額を投じる構図は、どう見ても上から目線。理念よりまず説明責任では。

3、なんにせよ、スタジアムを税金に頼らなければ歓迎したいことです。税金をサッカーに使うのは大反対です。もっと言うと税金をJリーグに使うのは大反対です。Jリーグの規定はあくまでJリーグの規定で自治体や市民には何の関係もないこと。

4、43億円の赤字を補填できる内部留保があるなら地方の税金に頼らずに､Jリーグが土地を買って､スタジアムを建てて､芝の管理をすれば良いのでは？自分が自治体サイドなら｢金が余ってるなら､税金に頼るな！｣って言うと思う。